弁護士の作戦は「理研は悪意の存在を証明せよ。証明できないなら理研のやったことは不当だ」ってところなんだろう。Ｏ博士のやったことは科学の手続きという点からはアウトだが、法律は科学ではないのでどういう結論が出るのかは不明。理研側にも弁護士がいるはずだから大丈夫とは思うが、科学のロジックであの手の弁護士に対抗しようとすると足をすくわれることになる。
直接の関係者は大なり小なり責任があるけれど、それ以外の研究者にかかる負担のことを思うとげんなり。損害総額は大変なものになるだろう。
（この騒動が表沙汰になって以降、論文の査読の現場が大混乱しているではないか、と懸念している）
