アメリカ大統領選挙は，ICT産業に影響を与えるか

情報処理 2017年01月号

齋藤ウィリアム氏によるもの。サブタイトルとして「n対nのコミュニケーションがもたらした時代の転機とは？」がつけられた、ちょっと挑発的なコラム。
コミュニケーションスタイルが変化（N対N）し、それに対応したトランプが旧来の1体Nしかできなかったヒラリーに勝ったのだという見方。
トランプの選挙資金が130万ドル、対するヒラリーは4200万ドル。32倍の差があったのを「N対N」コミュニケーションを活用することでひっくり返した。
なので、

アメリカ大統領選挙は、ICT産業に影響を与えるか。答えはノーです。むしろICT産業がアメリカ大統領選挙の結果を導いたのです。
（中略）
政治が産業をドライブするのではなく、産業が政治をドライブした明確な事例が現れた今、ICT産業の未来は、従来の産業とは異なる役割と特別な可能性を念頭に議論されるべきでしょう。

としている。

この見方からするとトランプがどうこうというより、ロシアやヒラリー派の介入の方がやっかいかもしれないし、早速擦り寄っていった日本のS氏辺りの悪影響とかの方が問題になりそう。